March 22, 2024
BCGは、サステナブルな社会の実現に関する消費者意識や購買行動の変化を理解するために定点調査を行っています。第8回調査は、15～69歳の日本の消費者を対象に、2024年1月に実施しました。
- 地球温暖化・気候変動問題を知って行動を変えた人の割合は、2割弱にとどまり、1年前からの変化は見られませんでした。
- COP28の認知率は、過去3回のCOPの中で最低の42%でした。
- 環境負荷の少ない商品を選択したいとの回答は6割でした。
環境負荷の少ない商品の購買に踏み出せない最大の理由は情報不足です。
- 「環境によい」「エコ」といった漠然としたメッセージの訴求を続けるだけでは消費者の行動変化は期待できないため、環境ラベル・カーボンフットプリントなどのより具体的・定量的な情報が必要です。
本調査結果についてはこちらのプレスリリース もご参照ください。
