June 10, 2025
BCGは、サステナブルな社会の実現に関する消費者意識や購買行動の変化を理解するために定点調査を行っています。第10回調査は、15～69歳の日本の消費者を対象に、2025年1月に実施しました。
- 地球温暖化・気候変動問題を知って行動を変えた人の割合は約2割と、2023年以降、ほぼ横ばいで変化は見られていません。
- 環境負荷の少ない買い物に対する意欲は10代と60代で高い結果となりました。意欲を感じる理由は「最近の暑さ・寒さなど、気象の変化を感じる」が全世代において最も高くなっています。
- 60代は「気象の変化を感じる」の62%に次いで「子供世代や孫世代の将来が心配だから」が44%と、将来世代を案じる傾向です。
- 環境負荷の少ない商品を購入したいとの回答が6割超の一方、環境負荷の少ない商品を選択している人は約3割にとどまります。ギャップの理由は「情報不足」で過去調査と同様です。
- ギャップ解消には「どのような環境情報が何を意味するのか」の理解度向上、情報が入手可能な場の拡大が必要です。
- ギャップ解消には「どのような環境情報が何を意味するのか」の理解度向上、情報が入手可能な場の拡大が必要です。
