November 12, 2025
BCGは、サステナブルな社会の実現に関する消費者意識や購買行動の変化を理解するために定点調査を行っています。第11回調査は15～69歳の日本の消費者を対象に、2025年7月に実施しました（第10回調査は2025年1月実施）。
- 環境負荷の少ない商品を選択したいと答えたのは約6割、そのうち実際に行動に移しているのは約3割で、その理由の1位は気象変化の実感、2位は子や孫世代を案じる気持ちです。
- 子や孫世代を案じる層は、環境に配慮した製品の購買層として、注目すべきセグメントの1つと考えられます。
- 【第10回調査結果】環境負荷の少ない製品に対してプレミアム（上乗せ料金）を支払う意向についての質問に対し、約3割の人が10％以上のプレミアムを支払う意思があると回答しました。
- BCGが2021年に実施したグローバル調査では、サプライチェーンの脱炭素化による最終製品コストへの影響は1～4％程度と試算されており、プレミアムを支払う意思がある消費者に訴求できればコストが回収できる可能性もあるといえます。
- ただし、本調査はアンケートのため、各割合の消費者が実際にプレミアムを支払うわけではないことには留意が必要です。
- BCGが2021年に実施したグローバル調査では、サプライチェーンの脱炭素化による最終製品コストへの影響は1～4％程度と試算されており、プレミアムを支払う意思がある消費者に訴求できればコストが回収できる可能性もあるといえます。
