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テクノロジー機能

破壊的なデジタルテクノロジーは、その名のとおり、ビジネスに甚大な変化を引き起こしますが、デジタルで成功する備えができている企業はあまり多くありません。

多くのリーダーは、野心的なデジタル化の取り組みをしているにもかかわらず、自社のIT部門が、デジタル・ディスラプションや経済変革を推進するエマージングテクノロジーを活用しきれていないことに失望しています。その結果、そうした企業は、商品・サービスの改革、顧客ニーズの変化への対応、そしてデジタル化が進んだ競合企業に遅れずついていくことに苦労しています。

IT部門を、世界で一流のテクノロジー部門に構造改革しなければなりません。そのためには、ITを超えてデジタルの組織能力を構築しなければなりません。企業は全社的に、デジタル組織能力の構築や効率性の向上と簡素化を行う必要があります。この取り組みに着手することで、リーダーは、企業の将来を描き出すだけでなく、将来を創り出します。テクノロジー部門を、サービスプロバイダーとしてではなく、戦略的パートナーであり、デジタルビジネス・イネーブラーとして扱うことが重要です。


BCGのテクノロジー機能設計支援

世界に通用するテクノロジー機能を構築するために、事業部門とテクノロジー部門が連携し、テクノロジー機能の卓越性に関する6つのドライバーについて共通のビジョンを定義する必要があります。

  • オペレーションモデル。企業は、新たなオペレーションモデルと価値ベースのロードマップを通じて、事業部門とテクノロジー部門の間で共通のビジョンに向けた明確な連携を推進すべきです。企業は、価値を確実に実現するために、ビジネスプロセス、アプリケーション、データ、ソーシングにわたり一貫したガバナンスを適用する必要があります。オペレーションモデルの設計では、パフォーマンスの測定、および、環境関連の取り組みを埋め込む度合いに対処する必要があります。
  • AI およびデータ&アナリティクス。多くの組織は魅力的なユースケースを有していますが、それをグローバルに拡大展開するのに困難を感じています。この困難な問題を克服するには、高品質のデータ、スキルの高い従業員、クラウドの採用が必要です。また、企業は、データの保存方法を定義する企業データモデルと企業データ戦略を策定する必要もあります。継続的なガバナンスが、品質と一貫性を維持する上できわめて重要です。
  • テクノロジー環境。企業は最新テクノロジー環境を構築する 際に、API中心設計を適用すべきです。この設計には一般的に、スマートビジネスレイヤーからレガシーITシステムを切り離すデータレイヤーが含まれており、これによって企業は新しい機能を挿入したり、迅速かつ効率的な変更を行ったりできます。また、企業は、クラウドにどの程度積極的に移行するか(パブリッククラウドであれプライベートクラウドであれ)、および、よりモジュラー型のインフラストラクチャをどのように構築するかを決定する必要もあります。
  • デジタル人材およびプロセス。組織は、テクノロジー組織能力を戦略的に構築する必要があります。テクノロジー機能はビジネスにとって中核となるものであるため、テクノロジー人材の雇用と保持は必須です。企業は、EVP(従業員価値提案)を再考し、きわめて重要な差別化できるスキルを社内で構築する必要があります。
  • ソーシングにおける卓越性。外部の専門能力を効果的にマネジメントし、ベンダーの状況を最適化してソーシングモデルと調整することがきわめて重要です。デジタル・プラットフォーム/エコシステムは、外部と協働する革新的で魅力的な方法となります。ほかにもメリットを実現できるアプローチがあります。ベンダーとサービスを統合し、ベンダーの連携を強化し、未使用のライセンスを削減する取り組みを行うといったことです。
  • サイバーセキュリティ。サイバーセキュリティへの投資から最大の価値を得るために、企業は、自社が直面しているリスク、自社がさらなるリスクを負う意欲、自社の防御能力について理解する必要があります。しかし企業は、投資とセキュリティの取り組みを、攻撃を撃退する自社の能力だけに集中的に投入する余裕はありません。侵害に遭った後に機能性を維持できるようにする手はずも整えなければなりません。

BCGのテクノロジー機能アプローチの3つのフェーズ

評価

実行

スケーリング

世界有数のテクノロジー部門に関する、クライアント支援事例

クライアントは、BCGのテクノロジー部門のコンサルティングチームと連携して、顧客満足度の向上やデジタル投資効果の拡大、以前よりも2倍から4倍速いデリバリー時間(市場投入時間の迅速化とサイクル時間の短縮化など)、ソフトウェア開発コストの15%から25%の削減を実現しました。また、15%から20%におよぶ間接テクノロジー活動(間接費など)を、すぐに付加価値を生む、直接的テクノロジー活動にシフトさせるという成果も達成しました。


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