経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（以下、BCG）は、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の最新の調査結果を公表しました。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的に、かつ長期的に観測することを目的として2021年2月に開始し、今回が9回目の実施となります。
「地球温暖化／気候変動問題を知り行動を変えた」と答えた割合は10代後半が最も高く24％
「地球温暖化／気候変動問題を知って行動を変えた」と答えた割合を年代別に見ると、10代後半が24％と最も高く、続いて40代と60代（ともに21％）となりました（図表1）。
10代後半の消費者のうち、「地球温暖化／気候変動問題」に関する情報源として「学校・職場」を挙げた割合は32％に上りました（図表2）。これは他の年代での10％未満という割合と比較して特筆すべき高さであり、学校教育が10代後半の消費者の環境意識に大きな影響を与えていることがわかります。
環境負荷の少ない商品を購入する理由は「気象の変化を感じるから」が最多
環境負荷の少ない商品を購入している層にその理由を尋ねたところ、最も多い回答は「気象の変化を感じるから」でした（図表3）。特に10代後半においては、「気象の変化」が44％、「学校での学び」が39％を占め、気象変化の実感と学校教育による知識が組み合わさることで、単なる関心喚起にとどまらず、実際の行動変容にも影響を与えていると考えられます（図表4）。
■ 調査資料
「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」
環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的、かつ長期的に観測する調査。態度変容の兆しやフックとなる情報・事象の把握、購買行動変化の兆しをつかむことを目的とし、2021年2月から調査を実施。
過去の調査結果はこちらからご覧ください。
■ 調査概要
日本全国の15歳～69歳の男女を対象にインターネットで実施。人口動態に応じ、ウエイトバックして集計。第9回は2024年7月22日～24日に実施。n=3,300。
過去の調査
- 第1回：2021年2月5日～7日 n=10,000
- 第2回：2021年4月13日～15日 n=3,000
- 第3回：2021年7月9日～11日 n=3,000
- 第4回：2021年12月6日～8日 n=3,000
- 第5回：2022年4月27日～28日 日本／10カ国比較、各国n=1,000以上
- 第6回：2023年1月13日～16日 n=3,300
- 第7回：2023年7月24 日～26日 n=3,300
- 第8回：2024年1月19 日～23日 n=3,300
■ 担当者
丹羽 恵久 マネージング・ディレクター & シニア・パートナー
BCGパブリックセクターグループのアジア・パシフィックリーダー兼日本リーダー。気候変動・サステナビリティグループの日本リーダー。テクノロジー・メディア・通信グループ、社会貢献グループ、および組織・人材グループのコアメンバー。
慶應義塾大学経済学部卒業。国際協力銀行、欧州系コンサルティングファームを経て現在に至る。
伊原 彩乃 プリンシパル
BCGパブリックセクターグループ、気候変動・サステナビリティグループ、社会貢献グループのコアメンバー。カーボンニュートラル・気候変動領域のエキスパート。
東京大学工学部卒業。BCGに入社後、コンサルティングや人材育成、マーケティング・広報に従事。その後BCGに再入社。
■ 本件に関するお問い合わせ
ボストン コンサルティング グループ マーケティング 小川・中林・福井
Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail: press.relations@bcg.com