不確実性が「常態」として経営の前提に組み込まれている今日、日本企業は変化を受容し、主体的に勝機を見極める姿勢が求められています。BCGコンサルタントが考える、2026年時点でビジネスリーダーが検討すべき10の経営論点を提示します。
丹羽 恵久
Yoshihisa Niwa
Managing Director & Senior Partner, パブリックセクターグループ アジア・パシフィック地区リーダー兼日本共同リーダー 東京オフィスEducation
- 慶應義塾大学経済学部卒業
国際協力銀行、欧州系コンサルティングファームを経て2004年にBCGに入社。BCGパブリックセクターグループのアジア・パシフィック地区兼日本共同リーダー。気候変動・サステナビリティグループ、テクノロジー・メディア・通信グループ、社会貢献グループ、および組織・人材グループのコアメンバー。
中央官庁・自治体・大学などの公的部門、通信・メディア・エンターテインメントなどの業界の企業やスポーツ団体・NPOに対して、デジタルサービス開発、アライアンス戦略、成長戦略、SDGs対応、組織変革、経営人材育成などのプロジェクトを手掛けている。近年はBCGジャパンのカーボンニュートラル・気候変動領域のエキスパートとしても多数支援を実施。