経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（BCG）は、日本全国の18歳以上の消費者を対象に、消費行動の変化や物価変動に対する心理を分析する調査を実施しています。本調査は2020年に「BCG COVID-19消費者心理調査」シリーズとして開始しましたが、2023年に新型コロナウイルスが5類に移行したことを受け、2023年以降は「BCG消費者心理調査」シリーズとして、分析の視点やトピックを変えながら継続しています。
最新の調査結果について
今回の調査は、2025年8～9月、日本全国の18歳以上の一般消費者1万人以上を対象に実施しました。
- 日本経済の見通しについて悲観的な人の割合は前回調査（2024年実施）から10ポイント増加し、60％でした。今後6カ月の支出の変化について尋ねたところ、36％が「増加する」と回答（前回調査では34％）。背景の内訳としては、「意図的に増やす」人が19％、「物価が上昇しているため支出を増やさざるを得ない」人が81％に上りました。
- カテゴリー別に支出の見通しを見ると、公共料金や食品などの必需品の支出増に対して、嗜好品の支出を抑える傾向が見られました。ただし、嗜好品の中でも「高級ブランド」「化粧品」「男性用衣料品」「女性用衣料品」では支出を減らす人の割合が高いのに対し、「レジャー・旅行」「趣味・ホビー」では支出を増やす人の割合が高くなっています。
- AIによるリアルタイムでの価格変動を「受け入れられる」と感じている消費者の割合は、生成AIを普段から使用している層で前年から2ポイント増加の74％、未使用層でも7ポイント増加の59％となっています。
本調査結果についてはこちらのプレスリリースもご参照ください。
