
アフリカをレジリエント、低炭素、雇用機会豊富な大陸に
気候変動はアフリカ大陸の大きな脅威となっています。国際社会がアフリカ諸国と協働し、大規模な投資や先進技術の活用により、低炭素型の社会経済開発の基盤を構築することで、アフリカはレジリエントな社会を構築できるだけでなく、グリーンエネルギーの産出地として発展する可能性があります。(英文)
持続可能な世界をめざすためには、気候変動に「緩和策」と「適応策」の両輪で取り組む必要があります。温室効果ガス排出量の削減・吸収に取り組む緩和策に対し、適応策は、緩和策を講じても避けられない気候変動の影響に、治水対策や感染症対策、生態系の保全などによって対応できる地域社会をつくりだすアプローチです。
パリ協定で努力目標とされている、気温上昇を1.5度に抑えるシナリオでも、大きな環境変化が予想されます。たとえば、毎年3,000万人が洪水に見舞われると予測されています。
気候変動は地球規模の問題ですが、その影響の受け方は世界の各地域で異なり、なかでもアフリカ諸国は特に大きな課題に直面しています。しかし同時に、気温上昇への適応、低炭素経済の構築、地域のグリーン雇用創出のためのグローバルな投資を組み合わせることで、持続可能な低炭素経済を実現する機会を得られると考えられます。
(詳細は論考「アフリカをレジリエント、低炭素、雇用機会豊富な大陸に(英文)」をご参照ください)
適応策による短期的な好影響は特定の国や地域にもたらされるものであるため、グローバルでの推進体制がつくりづらく、緩和策と比較すると投資の規模は限られています。必要な適応策を大規模に推進するために、官民が連携して取り組む必要があります。
個々の企業としても、排出量削減をめざすだけでなく、回避できない気候変動の影響に適応し、レジリエンスを高めることが重要です。気候変動がもたらす物理的リスクが事業活動やサプライチェーンに与える影響を正しく把握し、生産・調達機能や資源、従業員を守るために必要な適応策を講じるとともに、事業ポートフォリオを再編し、新たなビジネス機会をうかがう必要があります。
企業は、気候変動が事業環境をどのように変化させるかを理解するとともに、自社の強みと組織能力を活かし、気候変動が引き起こす被害からのレジリエンスを構築する取り組みを進めていくべきです。
気候変動はアフリカ大陸の大きな脅威となっています。国際社会がアフリカ諸国と協働し、大規模な投資や先進技術の活用により、低炭素型の社会経済開発の基盤を構築することで、アフリカはレジリエントな社会を構築できるだけでなく、グリーンエネルギーの産出地として発展する可能性があります。(英文)
世界中の国々が経済活動を制限せざるを得ないなか、気候問題への対策はコロナ危機の次の犠牲となるリスクにさらされていますが、これを現実としてはなりません。
真にサステナブルな事業へと変革して優位性を構築するには、ESG視点を事業のあらゆる要素に組み込むとともに、ビジネスとしての価値を獲得することが求められます。
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